１．がん（悪性腫瘍）とは

身体の、ある組織から発生した遺伝子に傷（変異）のある細胞が、無秩序に増殖して止められなくなったものを言います。増殖により、本来の臓器の機能を果たせなくなったり、周囲の組織に食い込んで増殖して広がったりしていきます。離れた臓器へも血流にのって飛んでいく（遠隔転移）ことがあります。一方で、周囲を押しのけて増える（圧排）、転移はしないなどの特徴のある腫瘍は良性腫瘍と呼びます。

２．がん相談支援センター

「がん相談支援センター」は、全国のがん診療連携拠点病院や、小児がん拠点病院、地域がん診療病院に設置されているがんに関する相談窓口です。千葉県内では、千葉県がんセンター、千葉医療センター、千葉大学医学部附属病院、君津中央病院、千葉労災病院、亀田総合病院、日本医科大学千葉北総病院、成田赤十字病院などに「がん相談支援センター」があります。

がん相談支援センターでは、がんについて詳しい看護師や生活全般の助けとなる制度などに詳しいソーシャルワーカー等が相談員となっています。がんの疑いで検査となったとき、治療中、治療後の経過観察中など、困ったときにはぜひ相談してみましょう。治療のこと、仕事と治療の両立について、不安な気持ちのこと、家族とのかかわり方、治療費のサポートとなる制度のこと等幅広く相談可能です。

https://ganjoho.jp/public/institution/consultation/cisc/cisc.html　をご参照下さい。

３．がん検診と受診精査について

①がん検診：自治体のがん検診などは「症状のない大人数の対象者に実施でき、身体の負担が少なく、費用も少ないが、がんによる死亡者を減らすためのもの」という位置づけです。「基本的には健康なはずだ」という前提があります。

②受診による精査：受診してのがんを疑う場合の精査は「症状が何かしらあって、がんが隠れていると思われる対象者に、多少身体への負担をかけてでも実施して、がんを見つけ出すためのもの」となります。

したがって、①は胸部レントゲンや胃のバリウム、もしくは胃カメラまでやる機関もありますが、②では消化器のがんを疑う場合は胃カメラや大腸のカメラは必須となりますし、胸部では多少放射線被曝量が増えてでもＣＴやＰＥＴなどまでやることもあります。もし、症状があったり他の健診で異常を既に指摘されている場合は、受診して「がんがあるかも」という前提で詳しい検査を受けることをお勧めします。

４．がんの治療について

集学的治療は、主に、手術、薬物療法、放射線治療などを組み合わせて行います。その際には、支持療法や緩和ケア、療養生活に欠かせない栄養サポートなども行われます。

①手術（外科治療）：ばっさり開腹・開胸をする手術以外に、近年は腹腔鏡や胸腔鏡などを用いて、身体の負担を軽減することができる手術方法も増えました。しかしながら病巣の状態（周囲の組織への食い込みかたや、がんのある場所など）や以前に同部位の手術歴があって癒着が強そうな場合など、どうしても開腹・開胸が必要な場合もあります。また、サポートとなるロボット（ダヴィンチ）を用いて小さな手術傷で済むような手術も行われるようになりました。

②薬物療法：薬物療法の薬はがん細胞を攻撃します。薬物療法で使われる薬の種類には「細胞障害性抗がん薬」「内分泌療法薬（ホルモン療法薬）」「分子標的薬」などがあり、攻撃のメカニズムが異なります。

③放射線治療：がんは細胞の遺伝子異常により分裂・増殖の力が強くなっているため、細胞分裂に伴い遺伝子（DNA）に傷がつきやすい・修復の力が弱いという特徴をもっています。放射線を照射すると、細胞分裂する細胞内のDNAを切断してダメージを与えます。放射線治療では、身体の外から放射線をあてる外部照射が一般的です。照射中は動かずにじっとしていることが必要です（極力がんのある部分だけに集中的に放射線を当て、健常な部分への照射が少なくなるように緻密に当て方を計算されているため）。また、放射性物質を体内に挿入する小線源治療や、飲み薬や注射で投与する核医学治療があります。

その他には、内視鏡治療、造血幹細胞移植、免疫療法、がんゲノム医療等があります。

◎支持療法：がんそのものによる症状や、がんの治療に伴う副作用・合併症・後遺症に対しての予防・治療・ケアのことを言います。支持療法をすることにより、療養生活の質の向上に繋がったり、仕事・生活と治療を無理なく両立をしやすくなります。例えば、感染症に対する抗生剤の投与や、抗がん薬の副作用である貧血や白血球減少、血小板減少に対する適切な治療、吐き気・嘔吐に対する吐き気止めの使用などがあります。

◎緩和ケア：生活の質を維持するために、がんを抱えた身体と心のさまざまな苦痛に対する症状を和らげる目的で行われる治療を指します。がんと診断された早い時期から身体的・精神的苦痛について、つらさを和らげる医療やケアを積極的に行うことにより、患者本人と家族などの身近な人が生活しやすくなります。緩和ケア＝終末期治療ではありませんのでご注意下さい。

５．標準治療とは

標準治療とは、科学的根拠（エビデンス：これまでの試験や調査などの研究結果で、偶然の結果ではなく誰に対しても同等の結果になるというデータ）に基づいて、現在利用できるなかでは「最良の治療」として多くの患者さんに行われることが推奨される治療のことです。診療ガイドラインには、治療の根拠となるこれらのデータと治療のやり方が示されており、全国のがん診療連携拠点病院などのがん治療を行う病院では、診療ガイドラインに沿った標準治療が行われています。

一方で「最新の治療」としては、現在研究段階であるような、新しい薬や新しい技術を用いた治療があると考えられます。しかしながら最新の治療が、がんになった人全てに対し最も優れているとは限りません。開発中の試験的な治療として、効果や副作用などを調べる臨床試験が必要です。場合によっては、「一部の人には効果が高いが、大多数の患者さんにとっては非常に危険であるやり方」である可能性もあります。その場合、標準治療として広くお勧めされるものではない、ということになります。

また、がんや身体の状態、他の合併症などは人によって条件が異なります。その場合、診療ガイドライン通りの治療を行うことが難しいこともあります。医師はがんの種類や進行の程度、身体の状態などを検査でよく調べ、その時に標準治療のうち提案できる治療法の中から患者さんに合った「最適な治療」を計画していくことになります。「最適な治療」の選択においては、がんの治療の善し悪しだけではなく、治療が始まってからの生活のことも含めて（治療費、生活スタイル、復職可能となる条件、継続した通院が出来る距離や頻度）その人が何を大切にしたいかがポイントになります。

そのため治療方法を考えていく時には、全て医師任せではなく、自分が治療生活において何を重視するか、治療継続して生活する上で必要な条件などの情報を積極的に医師に伝えていくことが重要です。その時に何を伝えれば良いのか、どういう選択肢が用意されうるのかなど、知りたいことや考えることがたくさんあります。これを患者さん自身だけで行うには、知識を集める負担、がんを受け止める心の負担などが大きいので、ぜひそんなときこそ上述のがん相談支援センターへご相談してください。

６．民間療法とは

民間療法といわれるものには、下図のようなものが含まれます。民間療法にはたくさんの種類があり、定義も明確ではありません。一方、漢方薬は日本では保険診療として認められているものもあります。また、鍼や灸、マッサージについては、痛みや麻痺等に対する治療として医師が必要と認めた場合に保険診療で受けられることがあります。

民間療法は、多くのがん患者さんにがん治療としての効果があるという科学的データはありません。がんが消えたり、小さくなったりすることはないと考えられます。民間療法にはさまざまなものがありますが、がんの治療に最も効果があるとエビデンスのある「標準治療」の代わりにはなり得ませんので、標準治療をやめて民間療法のみに頼ることは非常に危険です。安全性や効果の確認がないまま「有名な機関が研究」「これを飲めばがんが消える」等と書籍やインターネットなどで宣伝し販売されている「健康食品・サプリメント」もあるので注意しましょう。また、まれに特定の医師が臨床試験などと関わりなく個人の経験だけを根拠に標準治療を否定したり、他の民間療法を薦める書物を出しているケースもあります。悩んだら主治医やがん相談支援センターに聞いてみましょう。

さらに問題となるのは、がん治療中に民間療法によって治療の効果が弱くなる場合があったり、想定外の副作用が出る場合です。「ビタミンC」「ニンジンジュース」「糖質制限」など、特定の栄養素を大量に摂ったり、反対に極端に制限したりすることは、身体に悪い影響を及ぼす可能性があり、がんの治療を中断せざるを得なくなる場合もあります。とはいえ、民間療法の中にはがんそのものへの効果はないものの、がんの痛み、吐き気、倦怠感などを和らげたり、気持ちのつらさを緩和して支えとなりうる場合もあります。ですので、標準治療中につらさがあって民間療法を試してみたい場合は、必ずがん治療の主治医やがん相談支援センターにまず相談をしてみて下さい。

７．仕事と治療の両立支援

がんの治療に入る際は、まず会社の就業規則をよく確認しましょう。就業規則は社員に開示されているものです。分からない場合は総務・人事担当者などに質問してみましょう。休職は法律で定められている制度ではないため、休職の内容（休職の理由、賃金の有無、休職期間の最大の期限等）は各会社によって異なります。通常は就業規則によって定められています。体調がしんどく、会社と連絡をとるのがつらいときは、家族の助けなどを頼みましょう。

また復職の際、医師は医療現場以外の職場のしくみや職種の働き方について、必ずしも詳しくないと念頭に置きましょう。復職かどうかの確認をする際には、できるだけ具体的に「重量物（○kgまで）を持って大丈夫か？」「長時間同じ姿勢でデスクワークをしても良いか？」というように聞いてみると良いでしょう。加えて、治療に伴う体調の変化や、どのくらいの治療期間が掛かるかの見通しなど医学的な質問をしたり、体力的に可能なことや不可能なこと（車の運転、暑い場所での仕事、作業時の服装など）を相談しておくと良いでしょう。

近年は、会社と職場が復職時に仕事と治療の内容をそれぞれ情報交換する枠組みも出来ています。ぜひそれらの制度・書類を活用しましょう。

➤厚労省「仕事と治療の両立について」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000115267.html

復職直後はつい、「休んだ分も頑張らないと」と考えがちですが、少しずつ仕事量を増やすような配慮を得られると働きやすくなります。その際、産業医・産業看護職がいる会社ではぜひ相談して下さい。そしてそのような配慮が得られたら、ぜひ会社の人に感謝の言葉を伝えるようにしましょう。自分の仕事が軽減されているということはその分を他の誰かが担ってくれています。照れくさいこともあるかも知れませんが、コミュニケーションを十分に取ると職場での働きやすさは増すと考えられるのです。